日立グループにおける健康経営の新たな取り組み健康診断結果と健康意識アンケートの両データを掛け合わせる分析・検証を通じて、
健康経営のSTPDを推進し疾患を予防する的確な施策が可能に。

具体的な成果が表れるのは先になりますが、現時点では高血圧症対象者の約35％において、服薬した方がより健康につながることが判明しています。これらの従業員は、健康意識が高いにもかかわらず、改善への行動に移せていないこともわかりました。

若年層については健康な従業員が多い反面、健康意識の低いことがわかりました。特に食生活に関する意識が低く、不規則な生活や偏った食事などが原因で非アルコール性脂肪肝の比率が高いため、若年層には食事指導プログラムが有効であることが判明しました。

また、協創プロジェクトを通じて健康経営を推進していることが、社会的に広く認知されたのも大きな効果の一つです。このような人を大切にする企業姿勢が、優秀な人財を確保するリクルート業務でアピールできる点も大きなメリットになります。

総務部門では、従来よりさまざまな健康施策を実施していましたが、参加する従業員は全体の20％強ぐらいでした。しかし、今回の取り組みにより、従業員の健康意識や健康施策への興味が深まり、参加者が増えるのではないかと期待しています。また、参加する人数が増えればデータ量も豊富になり、より正確で緻密な分析・可視化、そして高品質で効果的な健康施策が展開できるのではないかと考えています。

今回の協創プロジェクトを継続することで、より効果的な健康施策の実施へとつなげていくのが当面の主題です。高齢化社会を迎え、従業員が健康で長期間にわたり高い能力を発揮しながら仕事をつづけていくことが、これからの企業には不可欠なテーマとなります。そのためには、従業員が自主的に健康増進を図ることがますます重要です。本サービスの分析結果をもとに、従業員が楽しみながら取り組むことができる健康施策を、キリンビバレッジ様と連携しながら企画していく予定です。

また、従来は健康診断の結果にもとづき、疾患が見つかれば保健スタッフからアドバイスを受けるという事後の対策になりがちでしたが、本サービスによりSTPDをスムーズにまわすことで、事前に疾患の予防や健康施策を実施できる可能性が高まりました。

さらに、本サービスを導入する企業が増えれば、より多くの分析データが集まり、それを掛け合わせることで疾患の予防や的確な健康施策が実現できます。日立社会情報サービスでは、企業の業種業態を問わず従業員の健康増進に、本サービスが広く貢献できるのではないかと考えています。